昨日はゲイフレンドリーな国としてランキングを作ったが、今回はその真逆。暗いニュースなので少しでも読みやすくと思ってくだけたスタイルで記事にしてみた。
さあ覚悟はいいかな？以下に挙げる30カ国は、LGBT+にとっての”NO GOゾーン”。つまり、この場所では自己表現が命取りになる可能性がある。現地で何が行われているのか、その闇を少し掘り下げていこう。
ワースト30の国々
- エリトリア
- インドネシア（アチェ州）
- セネガル
- シリア
- ブルネイ
- エジプト
- エチオピア
- イラク
- マレーシア
- タンザニア
- クウェート
- リビア
- カタール
- アラブ首長国連邦
- ナイジェリア
- ロシア
- ソマリア
- ウガンダ
- イエメン
- アフガニスタン
- チェチェン
- イラン
- サウジアラビア
具体的な抑圧の例
- エリトリア
政府による無期限拘束が常態化している国。反政府的な動きと見なされれば、同性カップルであること自体がスパイ容疑の口実にされ、拷問や強制労働を強いられる。 - インドネシア（アチェ州）
シャリア法が施行されているこの地域では、同性間の性的行為が公開ムチ打ち刑の対象だ。2021年には、同性関係が疑われたカップルが隣人に密告され、監視カメラの映像を証拠に有罪判決を受けた。 - ブルネイ
2019年、同性愛行為に死刑（石打ち）を科すシャリア法が導入され、一時世界中で非難の的となった。国際的な圧力で一時的に停止されたが、法律は依然として有効であり、恐怖は続いている。 - エジプト
いわゆる”道徳警察”がインターネットを監視し、デートアプリやSNSでLGBT+コミュニティを釣り上げる「囮捜査」を行っている。逮捕後は、侮辱的な”処女検査”や性的暴行が行われることもある。 - マレーシア
公的な場でのLGBT+支持活動が犯罪扱いされるだけでなく、政府公認の「矯正プログラム」が存在。2018年には、トランス女性が暴行を受け死亡する事件が発生し、その後も司法は加害者を厳しく追及しない傾向が続いている。 - タンザニア
政府主導のキャンペーンにより、同性関係が疑われた人々が強制検査や逮捕の対象にされる。医療従事者も密告を余儀なくされ、LGBT+コミュニティは医療サービスすら受けられない。 - ナイジェリア
北部ではシャリア法に基づく死刑が合法化されている。都市部でも、同性婚を祝ったとして一斉逮捕が行われることがある。2020年には33人が一度に逮捕され、裁判なしで数週間拘束された例もある。 - ロシア
「同性愛宣伝禁止法」が制定され、LGBT+に関連する情報が若者に届かないよう徹底的に規制されている。さらにチェチェンでは、”ゲイ狩り”が横行。秘密収容所に送られた犠牲者が拷問や殺害の対象となるケースが後を絶たない。 - イラン
同性間の性的行為は死刑対象。トランスジェンダーに対する性別適合手術は認められているが、実際には性的指向を矯正するための手段として強制されることがある。 - サウジアラビア
公開での鞭打ち、死刑、石打ち刑など、LGBT+への処罰が非常に過酷。政府が宗教警察を利用し、市民生活を厳しく監視している。とはいえ近年LGBTを公言している渡航者にもビザを許可したりなど一定の変化が見られる。
北朝鮮：ブラックボックスの実態
北朝鮮はランキング外とされているが、その理由は単純だ。情報があまりにも少ないため評価ができないのだ。しかし、推測するに、同性愛者であることが明るみに出れば、粛清や政治犯収容所送りになる可能性が高い。国外脱出した元住民たちの証言では、「LGBT+という概念自体が存在しない」とされており、議論の余地もない。ああ無情。
ワースト30の背景分析
これらの国々に共通しているのは、宗教的・文化的な価値観の絶対視と、それを理由とする国家の統制強化だ。特に、同性愛やトランスジェンダーに関する権利が宗教戒律に反すると見なされている場合、その抑圧は苛烈を極める。
宗教や伝統だけでなく、国家が自らの権力を維持するためにLGBT+をスケープゴートにする場合もある。政府が社会の不満を他者に向けることで、自らの失政から目を逸らさせる典型的な手法だ。
暗黒地帯に希望を見いだすには
これらの抑圧が続く背景には、国際社会の無関心も一因として挙げられる。特に経済的・戦略的な利益が絡む場合、各国は人権問題を軽視しがちだ。しかし、近年のグローバルなLGBT+ムーブメントは、これらの問題に光を当てるべく動き始めている。例えば、国際的な非政府組織（NGO）が抑圧を受けた個人の避難先を提供し、国際世論を喚起している。
とはいえ、現地で直接的な変革をもたらすには長い時間が必要だ。外部からの圧力と内部からの改革の両輪が揃わない限り、この”暗黒地帯”はなかなか変わらないだろう。合掌。